【ソニー生命バリアブルライフ】密かに人気の変額保険

も く じ


変額保険ってどんな保険?

ソニー生命「バリアブルライフ変額保険終身型」には、解約返戻金に最低保障がありません。
死亡・高度障害保険金は契約金額が保障されます。
変額保険は、元々は将来的な市場金利の上昇やインフレリスク(=貨幣価値の低下)に対応する目的で開発されました。
保険会社の資産運用が好調であれば、得られた利益は死亡保険金や解約返戻金の増額に充てられたり、契約者が好きなときに受け取ったりすることもできる保険です。

日本では1980年代後半のバブル時代に大手生保がこぞって変額保険を販売しましたが、バブル崩壊後に運用環境が悪化すると、解約しても損失が出るため(いわゆる元本割れ)、契約者は保険料を支払い続けるしかなく、中には保険会社を相手どって訴訟を起こす契約者もあらわれました。
現在40歳代後半の方々に聞けば、当時の体験談等が聞けるかもしれません。
このような事態を受け、バブル崩壊後、変額保険は次々に売り止めになり、現在は国内生保ではソニー生命、その他一部の外資系生保が取扱うだけになりました。


ダントツに高い予定利率

「バリアブルライフ」は現在、多くのFP(ファイナンシャルプランナー)から支持されています。
「週刊ダイヤモンド」2014年4月5日号「プロが選ぶ商品ランキング」終身保険部門第1位、
「プレジデント」2014年12月1日号「プロが選んだ保険商品ベスト40、ワースト16」終身保険部門第1位、…
「バリアブルライフ」が選ばれる理由は、その予定利率の高さ(3.5%)にあります。

予定利率とは、保険会社が将来の支払のために積み立てる準備金につける利息です。
(予定利率について詳しくは「誇大広告に騙されるな!知っておくべき保険のカラクリ」ご参照)
変額保険でない、一般的な終身保険の予定利率は、現在1.0%~1.5%ですから、その差は月払保険料にも明確にあらわれてきます。

■終身保険 保険料例(30歳男性、60歳払込満了、保険金額500万円)

月払
保険料
60歳時返戻率
ソニー生命 
バリアブルライフ
7,710円 運用実績により
変動
オリックス生命 
RISE
9,240円 115.9%
アクサダイレクト生命 
カチッと終身保険
9,485円 112.7%
損保ジャパン日本興亜ひまわり生命 一生のお守り 9,640円 112.8%
東京海上あんしん生命 
長割り終身
9,845円 111.7%
マニュライフ生命 
こだわり終身保険v2
(標準)
9,905円
108.3%
アフラック WAYS 10,455円 106.3%
メットライフ生命 
つづけトク終身
10,485円 104.9%以上


保険料水準だけみれば、ずいぶんと魅力的。
「バリアブルライフ」は変額保険ですが、中途解約前提ではなく、「亡くなったら家族にお金を残したい」と考える方には、定額保険と同様、死亡保険金額が保証されたこの商品は保険料面で魅力の高い商品といえるでしょう。


選べる2つのオプション

バリアブルライフ変額保険終身型には、「積み立て重視のオプションA」と「保障重視のオプションB」の2つのタイプがあります。

【オプションA.積み立て重視タイプ】
資産運用が順調で、保険会社が定める一定水準以上に変動保険金が貯まっている場合、剰余分について年2回引き出しが可能です。
なお、契約時でオプションAを選択した場合、その後のオプション変更はできません。

【オプションB.保障重視タイプ】
オプションAにくらべ、資産運用の成果を変動保険金により大きく組み入れます。ただし、変動保険金額の一部引出はできません。
契約時にオプションBを選択した場合でも、その後、オプションAへの変更は可能です。

「バリアブルライフ」では、払い込まれた保険料は、保険会社がこの商品専用の勘定(おさいふ)で運用します。
これを「特別勘定」といい、保険会社が何に投資するかで、株式型、債券型、総合型、短期金融市場型などの8つのパターンが用意されています。
運用対象は1つでも複数でも設定可能であり、途中で変更することも可能です。
8つの特別勘定は、それぞれ運用方針や運用リスクが異なりますので、それぞれの特長をよく調べ、お好みの資産運用方法を選択することが大切です。

バリアブルライフのその他の特徴はコチラ。
〇契約時の基本保険金額が500万円以上の場合、保険料の高額割引制度が適用されて、保険料が割安になります。
〇不慮の事故で事故日から180日以内に会社所定の身体障害状態になった場合は、以降の保険料払込が免除になり、保障が継続します。
〇3大疾病や会社所定の障害状態・要介護状態になった時、以降の保険料払込が免除になり、保障が継続する「保険料払込免除特約」が別途付けられます。

仕組みとご契約例


加入する際に絶対気を付けるべきこと

中途解約しない前提で契約する場合、当たり前ですが、絶対に解約しないで済むような保険料(保障額)水準を設定して契約することです。
「相続税を支払わないといけないから」という理由でこの保険に加入する場合でも、その相続税の見積り額をそのまま保険金額に設定してしまうようなことはやめましょう。
たとえ相続税全部をまかなえないとしても、家計から毎月、2〜30年の間、支払い続けられる保険料額で契約したほうがよいからです。

一方、投資信託を買うように、投資した保険料が大きく増えたタイミングで解約して利益を得ようという方は、8つの特別勘定の中から、市場環境等を分析しながら、適切な資産運用方法を組み合わせて選択します。
運用対象は途中で変更することも可能ですので、市場環境の変化を先読みしながら、機動的に運用資産のシフトを行います。
また解約返戻金額は解約時点の運用実績で決まるので、資産運用の成果を解約返戻金で受け取る際には、解約のタイミングに注意が必要です。
中途解約のタイミングを間違えたり、逃したりすると「元本割れ」になるリスクもあります。

元本割れのリスクに不安がある方には、変額保険ではなく低解約返戻金型終身保険など、リスクの少ない保険を選ぶことをおすすめします。

なお、保険料および保険金額は円建てでの契約ですので、保険金・返戻金受け取りの際の為替リスクは考慮する必要はありません。


どういう人に向いている保険なの?

上記のとおり、30歳男性が500万円の保障に加入すると月払保険料は7,710円(60歳払込満了)、30年間の保険料払込総額は約278万円(=7,710円×12ヶ月×30年)です。
つまり、500万円の死亡保険金がその半額ほどの保険料で買えることになります。
中途解約せず、葬式代や相続税対策など、死亡保険金受取を目的とした方に向いています。

専門資格をもつフィナンシャルプランナーたちが相続税対策等の相談に乗りながら、適正な保険金額を算出する、ということですので、信頼できるライフコンサルタントからきっちりとメリット・デメリットの説明を受けた上で判断をしましょうね。

中途解約を前提に、払込保険料を増やすことに主眼をおく人は、オプションAを選択した上で(いったんオプションAを選択した場合、オプションBへの変更はできません)、上記「4.注意すべき点」に記載のとおり、預入先の特別勘定の選択、市場環境に応じた資産の預け先の変更、解約のタイミング決定などを自己責任で行うことが求められます。
ライフコンサルタントも資産運用の相談に乗ってくれるかもしれませんが、資産運用結果が思うようにいかず、元本割れ等が発生しても、保険会社は責任を負いませんので、くれぐれも注意しましょう。

死亡保険金受取目的の加入、もしくは最悪元本割れしても問題ない余裕資金でない場合は、返戻率が確定している確実に増やしていける終身保険を選んだ方が安全です。
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