老後までのライフイベントにかかる総費用はいくらなの?

老後までのライフイベントにかかる総費用

不安定な経済状況が続く現代社会。「老後には最低3000万円必要」なんて言葉も良く耳にしますし、計画的な貯金を意識している方が増えてきたんじゃないでしょうか。
ただ、老後のための貯金を始める前に忘れてならないのが、現役世代に必要となるさまざまな費用。ここが無計画だと、老後資金として備えたつもりの貯蓄を高齢になる前にやむなく使い切ってしまうことになりかねません。
老後の生活を左右するのはそれまでの人生をいかに計画的に生きるかにかかっています。今回は老後までのさまざまなライフイベントで必要になる費用について考えていきたいと思います。

ライフイベントで必要な総額

人生でまとまったお金が必要になるイベントと、これらすべてで必要となる金額をまとめました。

結婚に際してかかる費用 合計 ~645万円
妊娠・出産費用 合計 ~100万円
車の取得にかかる費用 合計×4回 560~1000万円
住宅購入資金 合計 約4400万円
養育費(一人当たり) 2200万円
合計 7905~8345万円


もちろん、もっと費用を抑えられる部分やもっとたくさんの費用がかかる部分はあります。しかし、概算でこれだけの費用がかかるのです。毎月の給料からどのくらい貯蓄に充てたらいいか、どのくらい使ってもいいのか。しっかりと見極めたうえで堅実に資金を用意したいものです。
ここからはこれらについて細かく見ていきましょう。

1.結婚式の挙式費用

挙式・婚前挨拶等 ~500万円
新婚旅行 ~30万円
新婚旅行のお土産代 ~20万円
新生活準備金 70~95万円
合計 ~645万円


挙式費用は300~400万円と言われていますが、ご祝儀等もあるので挙式費用として自分たちで用意するのは、約200万円ほどが一般的です。

そして忘れてはいけないのが、新婚旅行。平均相場は一人当たり20~30万円。新婚旅行のお土産には二人合わせて15~20万円は用意しておけば十分でしょう。
そのほかにも、結婚前の結納金の相場が平均70~100万円(男性の月収の2~3倍)、結納の会食費用平均が10~15万円、また親族の顔合わせでも平均費用10~15万円。これだけでも、二人で400~450万円かかってしまいます。
さらに結婚指輪を購入したり、婚約パーティーを開いたりするとまたお金が必要になるので、二人で500万円くらいは見ておいたほうが余裕があっていいですね。

さて、結婚する二人がそこで初めて一緒に暮らし始めてるとしたら…新生活の費用ももう少しかかってきそうですよね。
まずは住居の確保です。

①敷金・礼金・仲介手数料(家賃1か月分の50%が相場)・家賃1~2か月分・共益費
敷金・礼金・仲介手数料だけで約家賃3か月分。さらに前払いの家賃1~2か月分。
そしてSUUMOブライダルによると二人暮らし用間取りの都内平均相場は7~9万円。とすると、家賃3~4か月分すなわち28~36万円が必要になります。

②火災保険・クリーニング代・鍵交換費用等
保険は家賃の10~30%が相場。クリーニング費や鍵の交換費用もあわせて家賃1か月分未満で済む場合がほとんどです。ここでは家賃1か月分くらいあれば十分ですね。

③新生活の家具等・インターネット代・工事費
これが意外と高くつきます。冷蔵庫、デスク、カーテン、蛍光灯…など、こまごまと揃えていくと簡単に20~30万はかかってしまいます。インターネットの費用もピンキリですが、かかってしまうことは確か。余裕を持った資金準備を心がけてください。

④引っ越し費用
業者によっては格安でやってくれるところもあります。楽器や壊したくない家財道具がある場合には少し根が張ってしまうかもしれませんが、一人当たり5~10万円用意しておけば十分でしょう。

2.出産費用

妊娠検診 5~10万円
出産 30~60万円
ベビーグッズ購入費等 20~30万円
合計 ~100万円


出産は基本的に健康保険適用範囲外なので高くつくと思われがちですが、公的給付金を上手に使えば大幅に節約することができます。
妊婦検診では1回あたり6000~10,000円かかるところも多く、出産までに5~10万円が必要になります。出産自体も、帝王切開か自然分娩か、また病院の種類やベッド代で大きく変わって来るため30~60万円くらい幅があります。
お祝い返しやベビー用品、マタニティグッズの購入もあるため余裕をもって出産に臨むためには最低でも100万円以上は用意しておきたいものですね。

3.車の購入

本体価格 110~190万円
その他費用 30~60万円
合計 140~250万円


本体価格の相場としては、新車の軽だと110万~170万。セダンタイプは140万~190万。オプションをつけた場合や、大きなファミリータイプの車やスポーツカーになるとさらに値段は跳ね上がります。
たとえ150万円の軽を購入したとしても、本体価格以外に多くの費用が掛かります。
代表的なものは自賠責保険や任意保険の保険料、自動車取得税、自動車重量税など。これらは車両重量や自動車の取得価格に依存するものが多いので、軽やセダンであれば30万~40万円を別で用意しておくことをお勧めします。

しかし、「車の寿命は10年or10万キロ」と言われていますから、たとえ30歳の時に最初の車を購入したとしても60歳までにこの大きな出費が3~4回来るのです。車検代や保険料、燃料代や修理代、タイヤ交換代などの出費も増えてしまいます。

4.家の購入

頭金 880~1000万円
残りの住宅購入費 3400~3520万円
合計 約4400万円


さて、家族も増え今度は家を持とうと思ったらかかる費用がこちら。
自己負担は住宅購入資金の2割と言われていますが、住宅自体の価格以外にも多くのお金が必要になってきます。
そもそも住宅購入の際には、建物だけではなくその土地も取得しなければなりませんよね。
ほかにも登記やガス・水道・電気などの工事費、火災保険、印紙税などが必要となります。

土地と建物合算金額の約1割程度が諸費用の金額となるので、たとえば土地と建物合わせて4000万円の場合には400万円ほど用意しなければならないというわけですね。(国土交通省 住宅局が出している「平成25年度の住宅市場動向調査」によると、注文受託の平均購入金額は4,017万円。)
これを合わせると総額4400万円。この2割が自己負担金額と言われているので、単純計算で880万円用意しておきたいということになります。

5.養育費

養育費(一人当たり) 2200万円


子どもが大きくなってくるにつれて、不安になるのがこの先の養育費のこと。

大学までずっと国公立の場合で約774万円、下からずっと私立だと約2,228万円。
どんな進路を選択するかによって大きく差が出る教育費ですが、ある程度余裕をもって見積もれば2000万円以上かかる計算になります。

人生のあらゆる場面でかかるお金が見えてきたのではないでしょうか。これらの金額を払った上で、老後資金を貯めていかなくてはならないわけです。そこが無計画なために老後破産に陥る人が多いのが事実。人生にかかるお金を知って、計画的なライフプランを練っておきたいものですね。